投資信託は投資についてあまり知らなくとも可能なメリットがあります。自分で投資をするならば多くのリスクを負わなければなりません。しかし、投資のプロに委託出来るので、その様な心配は払拭されます。

ただ、投資信託の資料を見るならば「元本割れもあり得る」との記述があるのも確か。人によっては大損を怖がることもあるでしょう。

しかし、大損のケースを知っておけばリスク回避に役立ちます。

そこで、ここでは投資信託の大損のケースと回避について紹介したいと思います。

投資信託の損失について

大損の前に、投資信託で損失する理由について再確認して行きましょう。

基準価額が落ちてしまうケース

まず挙げられるのが、基準価額が落ちてしまい、そのタイミングで売却してしまうケースです。

投資信託の評価額は基準価額と口数によって決まります。ですから、基準価額が下がってしまうと連動して評価額も下がってしまうのです。

ただ、この基準価額は持ち直すことも多いので、損失に繋がらないことも多いです。しかし、落ちてしまったことに狼狽して売ってしまう時、または何らかの理由で売却の必要に迫られた時に損失として確定してしまいます。

投資対象が破綻してしまうケース

投資信託の投資対象は様々ですが、投資対象が破綻してしまうならば損失が確定してしまいます。

例えば海外の債券…それも先進国では無く新興国の債券はリスクも高いのですが、リターンも高いのが魅力。資金を注ぎ込む投資家は少なくありません。

しかし、世界経済の状況にもよりますが、投資対象となる国の経済が著しく鈍化してしまうこともあり得ます。海外では戦争やテロなど、日本ではほとんど考えられない経済的リスクが存在するからです。

そして、その様なアクシデントが勃発し、再建の余地が見えなくなった時に実質的な損失となるのです。

悪い状態で償還してしまうケース

投資信託には償還日が設定されている物があります。償還とは投資信託の運用をストップさせる日で、運用の成果を投資家に分配します。

ところで、償還は必ずしも良い状態で分配されるとは限りません。高い時点で購入し、その後に値を下げてしまい、値が下がった悪い状態で償還日を迎えてしまうこともあり得るのです。その場合には下がった分が損失となります。

また、投資信託には繰上償還もあり得ます。これは償還日を待たずに運用をストップさせる物。運用状況が悪過ぎる場合に償還することもあります。その場合は購入した金額と償還金の差が損失となります。

投資信託で大損するケースとは

投資信託で損失を被る理由を取り上げました。損失のメカニズムが把握出来たことでしょう。

それでは、実際の大損のケースとはどの様な事態で発生するのでしょうか。

基準価額の急落によって狼狽売りをするケース

基準価額を見て一喜一憂する人は多いです。基準価額が上がれば評価額が上がって利益になりますし、下がれば損失になり得るからです。

さて、基準価額は時として急落をしてしまうこともあります。それも、しばらく下がり続けることもあるのです。

そして、その場合には、ある投資家は狼狽してしまい、一気に売却に走ることも。それで大損が決まってしまうのです。

確かに基準価額が下がり続けたならば損切りの必要性も出て来ます。しかし、理性を見失ってしまうと冷静な判断が出来なくなってしまい、売却して損をするのです。

損切りのタイミングを逃すケース

基準価額が落ちてしまうと狼狽して売却に走る人がいる一方で、回復に期待をして損切りをせずにいて、そのまま大損するケースもあります。

一見すると冷静沈着とも思えるのですが、状況を見誤ってしまうと、そのまま損失が多くなってしまうのです。

ちなみに、基準価額が落ちすぎてしまい、純資産総額が減り過ぎてしまうと、そのまま繰上償還にもなり得ます。その場合も大損する可能性が高くなります。

手持ち資金全部を使って一度に購入するケース

投資家にもよりますが手持ち資金を使って一度に購入する人がいます。この例も場合によっては大損に結びつきます。

投資信託のリスク回避の手段としては、購入タイミングをずらす分散があるのですが、この購入は分散投資に反しますので、それだけリスクが高くなります。

仮に、購入したタイミングが最高値であって、そのまま下がる一方だったらどうでしょうか。高確率で元本割れに繋がります。場合によっては大損することにもなるのです。

リスクを確認しないで購入するケース

投資信託には様々なリスク要因があります。基準価額が落ちてしまうリスクの他に、投資対象が破綻してしまうリスク、為替や金利によるリスク、投資対象のある地域の持つ独特の事情からのリスクなど、様々です。

当然ながら、投資信託をスタートするに当たっては、リスク回避の観点からもリスク要因を知っておかなければなりません。しかし、リスクを確認しないで購入し、大損するケースもあります。

例えば、海外の株式や債券の投資信託の購入に当たっては、当地の経済状況とリスクを確認しなければなりません。確認しないで購入してしまうと、その国の独特の経済的アクシデントが起きてしまい、そのまま大損することにもなり得るのです。

急落時に購入し、そのまま償還となるケース

経済的なアクシデントをキッカケにして基準価額が急落することがあります。この様な場面では多くの投資家が速やかに売却。損失の拡大を防ぐのです。

しかし、中には急落を「絶好の機会」と捉えて大量に購入する人が見られます。これが大損に繋がることがあるのです。購入したファンドが値を戻さないままで更に純資産総額が減り続け、そのまま繰上償還となってしまうと、その償還金は少額になってしまうことも。状況によっては大損となるのです。

尚、投資信託には償還日を設けない無期限の物もありますが、償還を絶対にしない訳ではありません。状況によっては償還を決断し、運用を止めることもあるのです。

ファンドの特性を理解しないで購入するケース

投資信託は運用をプロに任せるので、仮に勉強不足であったとしてもスタートは可能。しかし、ファンドの特性を理解しないと大損することもあります。

例として挙げられるのが海外新興国への投資。日本国内の投資よりもリターンが多いので魅力的ですし、運用はプロに任せられるからと軽く考えてしまい、ハイリスクのファンドに多額の資金を投入。…といったシナリオです。

さて、新興国は日本には無い投資リスクがあります。場合によっては投資対象が破綻して損失が大きく膨らむことも。ファンドの特性を知らないで購入した人はその余波をまともに食らってしまい、大損してしまうのです。

ファンドの種類を分散させないケース

投資家が複数のファンドに分散させないことで大損をすることがあります。

分散投資はリスクヘッジでは欠かせません。仮にあるファンドで損をしたとしても、別のファンドが残るので損失が広がらないからです。

投資信託では運用会社が投資対象を分散させてリスクヘッジを行っています。しかし、基本的には運用対象が決まってますから、その産業分野が破綻してしまうとプロであってもダメージは避けられません。

そして、投資家自身が購入するファンドを分散させていないと、産業分野全体に経済的なアクシデントが発生した場合に大損をすることになるのです。

風評だけで判断して購入するケース

投資信託には情報収集が欠かせません。特に、投資初心者にあっては情報収集の重要性が一層必要となるでしょう。

しかし、情報を鵜呑みにして風評だけで購入してしまうと、そのまま大損をしてしまうことも。信頼性が高いと思っていた情報が実は根拠が無く、単なる風評でしか無い場合もあり得るからです。

ちなみに、SNSやネットではその様な情報がゴロゴロ転がっています。まさに剣呑です。

大損を回避するためには

この様に、投資信託の大損のケースはいくつもあります。

しかし、大損を回避する手段はいくつもあります。代表的な物を挙げてみましょう。

投資信託の特性を知る

まず挙げられるのが「投資信託の特性を知る」点です。

投資信託の種類は様々で、リスク要因もそれぞれ異なっています。あるファンドでは金利や為替変動はほとんどリスクにならないのが、別のファンドとなると致命的にもなり得ることがあるのです。

そして、投資家としては、その様な投資信託の特性を知ることが大切。特性を知れば、自分にはどの様なファンドが合うかも考えられる様になるので、大損する可能性が減るのです。

リスクとリターンを知る

投資信託は投資対象によってリスクとリターンが異なります。例えば、債券などはローリスク・ローリターンである一方、海外不動産などはリスクもリターンもグッと増えます。

投資家としては、この様なリスクとリターンを知ることが大切です。

投資信託を選ぶ時には、そのファンドのリスクがどれくらいの物かを、リターンがどれくらい見込めるかと共にチェックすることが大切です。

リスクの特徴を知る

投資信託のリスク要因はいくつも存在します。投資家としてはリスク要因についても知っておく方がベターです。

と言うのも、リスク要因を確実に把握しておけば、リスク要因が発現してしまう前に対処をすることが出来るからです。

例えば、投資対象には破綻のリスクがありますが、そのリスク要因を知っていれば早めの行動が可能になるからです。逆に、リスク要因について無知であれば、対処が後手にまわってしまい、大損にも繋がり得ます。

リスク対策を考える

投資信託のリスクには対策の取れる物もあります。そして、その様なリスクに関しては、対策を考えておく方がベターです。

さて、先にも挙げましたが、投資信託のリスク対策の基本は分散投資です。ただ、どの様に分散すれば良いかはケースバイケース。投資対象を分けるかタイミングを分けるか、状況に応じて考えるべきです。

投資信託の特性やリスク要因を鑑みて、どの様な対策があるかを考えておきましょう。

目論見書を確認する

目論見書は投資信託をする上で確認は欠かせません。必ずチェックする様にしましょう。

目論見書にはファンドの特徴やリスク要因、そして運用実績などが記載されています。ファンドの購入を検討している時には非常に役立つ情報が多いです。

政治と経済の状況を知る

投資ビジネスを始めるのであれば政治と経済を知ることは欠かせません。と言うのも、政治と経済の状況によって発生するリスク要因が多いからです。

例えば、海外の債券は為替などのリスクもありますが、その地方独自のカントリーリスクも多いです。そして、地域性や民族性などの事情によって、ある時には経済が鈍化し、場合によっては戦争なども勃発します。

これらのアクシデントは普段から政治と経済に通じていれば回避が出来たこと。ですから、リスク回避のためにも政治と経済の状況を知る様にしましょう。

ローリスクの投資からはじめる

投資信託にはローリスク・ローリターンの物とハイリスク・ハイリターンの物があります。リターンを狙うのであればハイリスクを取るのも仕方が無いと思いますが、投資信託をはじめたばかりの人はローリスクの方がおすすめです。

と言うのも、ハイリスク・ハイリターンの物は海外の物が多いです。これらはリスク要因が多いだけでなく、情報が入って来るのが遅いなどのハンディもあります。また、これらのリスク回避のためにはリスク要因についても知っておかなければなりません。ですから、敢えてハードルを高くするよりも手堅い物を選ぶ方が賢明。ローリスクの物を選びましょう。

まとめ

投資信託の大損について、ケースを交えて紹介して来ました。ドキッとした人、胸を撫でおろした人、様々な人がいると思います。

いずれにしても大損は避けたい物。投資信託の特性やリスク要因など、可能な限りの情報を収集して、冷静な投資を心掛けましょう。勝負にもよりますが、冷静さは大きな武器です。狼狽して損をすることなど無い様にしましょう。