投資信託の資料を読んでみると様々な専門用語が載っていますが、その用語の意味を知らずにいることは望ましくありません。収益を上げるためには用語の意味を知ることはミスを避けるためにも大切なのです。

しかし、単に用語の意味を知るだけでは不十分な場合もあります。特に価格に関する用語においては、計算のアウトラインを知っておくことがベターでしょう。

そこで、ここでは投資信託の評価額の計算にスポットを当てて紹介します。評価額は直接収益に関係する数値なので、ぜひとも把握しておきましょう。

投資信託の評価額とは

まずは投資信託の評価額について確認をしておきましょう。投資信託にはいくつかの価格に関する用語がありますが、何を買うかを選ぶ際に重要なので、その意味や違いを理解しておくことはぜひとも必要です。

評価額とは

評価額とは簡単に言うと「所有している有価証券などを時価で評価した価額」です。あくまでも時価ですので、タイミングによっても変わります。ある時に10000円だったとしても、別のタイミングだと11000円に変わってしまいます。また、別の時には9000円くらいに落ちることもあります。

そして、評価額は口数によっても異なります。同じ有価証券を持っていたとしても、100口持っている人と200口持っている人では、200口の方が口数が2倍になりますので、単純計算で2倍の評価額となるのです。

口数について

口数は投資信託の取引単位のことです。額面と口数の関係はケースバイケース。1口が1円であったり、1口が10000円であったりもします。

さて、投資信託は基準価額が重要視され、最初に見られることが多いのですが、実はそれと同様に口数も重要です。

例えば、300万円で基準価額が50000円の物を買ったとすると口数は60口です。その一方で同じ300万円でも基準価額が60000円のタイミングで買った場合には50口。同じ購入価格であったとしてもタイミングによって口数が異なり、口数の差が他の数値にも影響を及ぼすのです。

基準価額について

基準価額は投資信託の値段を指します。投資信託の資料を調べてみると、基準価額が5000円などと言った記述を見かけますが、これは投資信託の値段が5000円となるのを意味します。

ただし、基準価額の多くは10000口の値段を指します。ですから、仮に基準価額が5000円であるならば、1口の値段が0.5円になる計算です。

収益と評価額

投資信託の収益は分配金と売却益によって決まります。分配金は決算の都度に決められるお金で、投資信託それぞれで決定されます。ある投資信託であれば10000口に対して100円、あるいは150円であったりと、まちまちです。

次に売却益ですが、これは評価額の差で決まります。そして、評価額は基準価額に口数を掛けた値。つまり、基準価額の変動と口数によって決まるのです。

投資信託で評価額の計算例

計算は概念や公式が分かったとしても、実例が無ければイメージは難しい物です。例えば、利回りの計算を「収益を投資額で割った値から算出」と言われても、なかなかピンと来ないことでしょう。

そこで、ここでは投資信託の評価額の計算例を具体的に紹介して行きましょう。

評価額の計算方法

評価額の計算は基本的には基準価額と口数によって決まります。式としては下記の通りです。

そのため、投資信託の評価額は保有口数と基準価額に比例すると言えます。

つまり、保有口数が2倍になったら評価額が2倍に、3倍の口数になったら評価額も3倍になります。

また、評価額も基準価額が10%上がった場合には評価額も10%上がり、20%上がった場合には評価額は20%上がります。

計算例

ここで、具体的な計算例を挙げてみましょう。

基準価額が2000円で、所有している口数が50000口だった場合、評価額は以下の式で求められます。

となります。

収益の計算

次に売却による収益の計算をしてみましょう。

前述の通り、収益は基準価額の変動によって発生します。先に挙げた投資信託の基準価額が10%上がった場合を考えてみると、

この場合は1000円の収益になります。

口数の変更について

この様に、評価額は基準価額の変動に合わせて変わるのですが、実際には追加で購入されたりします。その場合には評価額も口数に比例しますので、連動して上がります。

ちなみに、今の投資信託は販売会社にもよりますが、100円から受け付けるところもあります。追加出来る口数もそれだけ細かく刻まれるのです。

実際の収益変動

この様に、投資信託の収益は評価額の変動。つまり、基準価額と口数の変動によって異なります。

さて、基準価額の上昇は一定ではありません。実際には上下の変動を繰り返して時間と共に変化して行きます。例えば、半年に20%上がった信託であっても、その途中で下がって元本を割っていることも考えられますし、その逆に30%くらいまで上がり、その後に下がって20%となる場合もあるのです。

また、前述の様に口数も変動します。ある時には10000口であったのが、追加で購入されたり、分配金が再投資されたりで口数が増えたりします。また、期間の途中で取り崩されることもあり、その場合には口数も減ってしまいます。口数が減れば評価額も変わります。収益にもそれだけ影響するのです。

評価額の変動要因

ここで評価額の変動要因について取り上げてみます。

前述の通り、収益は評価額の差によって発生します。ですから、収益を狙う意味では評価額の変動要因を知ることは重要です。

基準価額の変動

基準価額は毎日変わりますが、変動要因はいくつもあります。

例えば、運用が上手く行っているならば基準価額は上昇します。また、海外に投資対象があるならば、為替の影響も受けてしまいます。金利などによっても違って来ることもありますし、金利や景気変動によっても変化します。更には海外で戦争や大規模な自然災害が発生した時も影響を受けるのです。

尚、これらのリスク要因は複合して作用するケースが多いです。例えば海外で戦争が起きる場合、為替は敏感に反応しますし、運用も上手く行かなくなるかも知れません。その場合は基準価額を下げてしまい、評価額も落ちてしまうのです。

追加購入

購入すれば口数が増え、それだけ評価額が変わります。

ただし、購入はどのタイミングでするかが重要です。と言うのも、同じ投資額であっても基準価額が高い時に買ったならば口数が少なくなりますし、その逆に安い時に購入したならば口数が多くなるからです。

そのため、実際には高い時に買った物と安い時に買った物が混在し、平均化されるイメージとなります。平均化された基準価額と買い足された口数をトータルで計算されて評価額の差が決まるのです。

取り崩し

投資信託は取り崩されることもあります。全体の口数から部分的に売却されて換金されるのです。例えば急に資金が必要になった時などに一部分を換金されます。

さて、投資信託の基準価額は変動しますので、一定の金額を取り崩すにしても口数が変わることがあります。基準価額が安い時に取り崩せば口数がそれだけ多く崩されますし、高い時であれば減る口数は少なくて済みます。

投資信託の評価額を上げるために

それでは、より大きな評価額とするためには、どの様な点がポイントになるのでしょうか。

代表的な点を挙げてみましょう。

基準価額が低い時が狙い目

投資ビジネスの基本は価格の安いタイミングで購入して高くなったら売却する物です。株式投資などの場合には、株価が低迷した時に購入し、上がったタイミングで売却すれば、上がった分だけ収益が上がります。 会社の業績が上がっていたとすると株価も上がり、多くの投資家がこれに乗って収益を上げるのです。

さて、投資信託もこれと同じです。

評価額は基準価額に比例しますので、基準価額が安い時点で購入しておけば基準価額の上昇に伴って評価額も上がります。また、評価額が安いタイミングであれば口数を増やす上でも好条件です。

基準価額のチャートが参考になる

基準価額の変動要因は先に挙げた様に様々で、しかも複合して影響を及ぼします。そのため、何か1つの事件を判断要因にするのは早計で、ベストな判断にはならないこともあります。

そこで有用なのがチャートです。

チャートは投資の傾向を明示します。上昇の傾向、下落の傾向を簡単に読み取ることが可能です。

ただし、チャートのみでの判断は十分とは言えません。為替や世界情勢など、投資対象を取り囲む環境要因を見据えることも非常に大切なのです。

分配金について

分配金が出されると投資信託の純資産額がそれだけ減ってしまうので、基準価額も下げてしまいます。/p>

そこで考えられるのが再投資ですが、再投資はあくまでも「一旦分配金をもらってからの投資」となるため、税金が発生してしまいます。ですから、評価額を上げることだけを考えるのであれば、分配金の無い投資信託を選ぶのがベターです。

ちなみに、再投資の場合であっても、購入したタイミングでの口数と、再投資のタイミングでの口数が変わることもあります。そのため、目論んでいた再投資の額と実際の再投資の額が異なることもあります。

不動産投資信託の評価額

ここでは不動産投資信託を例に取って、評価額がどの様になるのかを考えたいと思います。

ただし、不動産投資信託は一般の不動産投資と性格が異なるので、不動産投資信託の再確認からスタートしたいと思います。

不動産投資信託と実物不動産投資

不動産投資信託は不動産投資を投資のプロに任せる物なのですが、一般の実物不動産投資とは異なる面があります。その最も大きな点としては投資対象。物件の種類です。

一般の実物不動産投資はマンションやアパートなどの住居系不動産です。しかし、不動産投資信託になると、そこにオフィスビルのテナントやショッピングセンターなどの大規模商業施設なども加わります。そして、投資額もそれだけ大きくなります。一般の実物不動産投資と種類も規模も違うのです。

ちなみに、不動産投資信託の純資産を見てみると、数十億から数百億の物まで見られます。これは一般の実物不動産投資では見ることが出来ません。

基準価額の変動

基準価額の変動は投資対象によって異なります。と言うのも、関係して来るリスクが投資対象によって異なるからです。

例えば、国内のオフィスビルへの投資であれば景気の変動を受けるかも知れません。オフィスビルに入っている企業が不況を受けて潰れてしまったり引っ越してしまう可能性があるからです。

その一方で、海外不動産投資の場合には、そこに為替変動やその地域独特の事情も発生します。例えば伝染病や内戦勃発などがあれば、それを受けて基準価額も変わることでしょう。

評価額も合わせて変動する

基準価額の変動に合わせて評価額も変わります。基準価額が高くなれば評価額が上がり、基準価額が安くなれば評価額も下がるのです。

そして、これには先に挙げた基準価額の変動要因がダイレクトに影響します。

景気変動や伝染病、戦争などの世界情勢、為替などによっても評価額は異なるのです。

当然ながら、これらの影響は収益にも影響します。想定外のアクシデントで損失を被るのは、これが理由の1つと言えそうです。

まとめ

投資信託の評価額を計算を交えて紹介しました。計算例で変動のイメージも掴めたことと思います。

また、口数と評価額の関係も把握出来たことでしょう。

いずれにせよ、評価額にしろ基準価額にしろ、数値で表せる物なので、計算イメージが出来ることと出来ない場合では、予測なども異なります。計算は簡単では無い様に見えるかも知れませんが、知っておいた方が有利です。ぜひとも投資に活かしましょう。